最終更新日:2026年8月10日
この記事は「研究データが集まらない/不足している」問題への対処を扱う。PCデータの消失・バックアップは扱わない。方向性そのものに迷っている場合は卒論が迷走する原因|方向性を取り戻す4段階の立て直し、理系で実験・データが原因の落単リスクがある場合は理系で卒業できない卒論のリスク|落単パターンと対処法を先に確認してほしい。
この記事でわかること
- 「データがない」状況の6つのパターン
- データ不足の実態確認と対処の優先順位
- データを補う7つの実践的方法
- 二次データ・公開データの活用リソース
- 量的から質的への研究方法転換の技法
- テーマ縮小と研究デザイン変更の判断基準
- 教員相談のタイミングと伝え方の実務
- 絶対にやってはいけないNG対応(データ捏造・改ざん)
執筆:レポートビズ編集部
2021年5月の開業以来、累計6,000件超のレポート・卒論作成の依頼に対応してきた編集チームが、「卒論のデータが集まらない」と相談する学生のデータをもとに、実務的な補完方法と方針転換の判断基準を業界内部視点で整理している。「諦めろ」でも「頑張れ」でもなく、具体的な選択肢と優先順位を提示することを最優先の方針としている。データ不足はよくある問題であり、多くの場合、対処可能な問題である。
「卒論 データがない」——このキーワードで検索する人は、卒論の中盤〜終盤で「データが足りない」「データが集まらない」「アンケートの回答が想定より少ない」といった実務的な壁に直面している学生である。「このままでは卒論が完成しない」「テーマを変えるべきか」——切実な焦りを抱えて、この記事にたどり着いているはずである。
まず率直に伝えたい。「データがない」問題は、多くの卒論生が経験する典型的な壁である。あなただけではない。そして、多くの場合、対処可能な問題である。データを補う方法・二次データの活用・研究方法の転換・テーマ縮小——複数の選択肢がある。最悪の選択(データ捏造・改ざん)以外なら、状況に応じた対処で乗り切れる。
この記事では、「データがない」の6パターン、実態確認、補完7方法、二次データの活用、量→質への転換、テーマ縮小、教員相談、絶対NGまで、業界内部の視点で実務的に整理する。「データがないから卒論が書けない」と絶望する前に、この記事の対処法を1つずつ検討してほしい。誠実に対処すれば、必ず道は開ける。
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「データがない」状況の6つのパターン
結論:「データがない」と言っても、実態は6つのパターンに分類できる。自分がどのパターンかを認識することで、対処法が明確になる。
漠然とした「データがない」を具体化することが、対処の第一歩である。
パターン1:想定していたデータが集まらない
アンケート・インタビュー・実験など、当初想定していた方法でデータが十分に集まらないパターンである。
アンケートの回答が少ない、インタビュー協力者が見つからない、実験が失敗した——といった状況である。最も多いパターンの1つ。
パターン2:データの質が期待に届かない
データは集まったが、内容の質が分析に耐えないパターンである。
アンケート回答が浅い、インタビューが表面的、実験値のばらつきが大きすぎる——といった状況である。量ではなく質の問題である。
パターン3:研究対象のデータが公開されていない
研究したい対象について、そもそも公開データが存在しない、またはアクセスできないパターンである。
企業の内部データにアクセスできない、公的機関の統計が不十分、対象領域の研究蓄積が薄い——といった状況である。テーマ選定段階で発覚することが多い。
パターン4:時間・費用の制約でデータ収集が困難
データを集める余地はあるが、時間・費用・アクセスの制約で実現困難なパターンである。
大規模な調査が必要だが期間が足りない、遠方でのフィールドワークができない、有料データベースにアクセスできない——といった状況である。
パターン5:倫理審査・許可の問題
研究倫理審査に時間がかかり、または許可が下りず、データ収集ができないパターンである。
人を対象とする研究、医療系研究、特定の対象へのアクセスなどで発生する。制度的な障壁である。
パターン6:研究デザイン自体が不適切
そもそも研究デザインが現実的でなく、集まるはずのないデータを想定していたパターンである。
「小規模学生に高難度の質問を大量にする」「稀な事象を短期間で観測する」——といった非現実的なデザインである。この場合、研究デザイン自体の見直しが必要となる。
データ不足の実態確認と対処の優先順位
結論:対処の前に、「どの程度足りないか」を正確に把握する。実態確認により、対処の必要性と方向性が明確になる。
「足りない気がする」ではなく、「〇〇が〇〇件不足している」まで具体化する。
実態確認の3つの質問
以下の3つに、具体的な数値で答える。
この作業だけで、対処の見通しが立つ。
- 当初想定していたデータの必要量はどれくらいか(例:アンケート100件、インタビュー10人)
- 現時点で確保できているデータはどれくらいか(例:アンケート40件、インタビュー3人)
- 不足分をあと何日以内に補う必要があるか
不足の程度別対処
不足の程度によって、取るべき対処が異なる。
以下を目安に、対処の方向性を決める。
- 【〜30%不足】追加収集で補える可能性が高い、期間があれば通常の対処で対応
- 【30〜50%不足】追加収集+二次データ活用の組み合わせが必要
- 【50〜80%不足】研究方法の一部転換が必要、教員相談を推奨
- 【80%以上不足】研究デザイン全体の見直し、テーマ変更も選択肢に
時間との掛け合わせで判断
不足の程度と、残り時間を掛け合わせて判断する。
「30%不足だが残り3ヶ月」なら追加収集で十分間に合う。「30%不足だが残り2週間」なら追加収集は困難で、二次データや分析方法の調整が必要である。時間軸を無視した判断は、後で後悔することが多い。
記録して可視化
実態を紙またはNotionに書き出して可視化する。
頭の中で考えるより、書き出すことで実態が客観化される。詳細は卒論のNotion活用ガイド|管理から執筆までの実践テンプレを参照してほしい。
データを補う7つの実践的方法
結論:データ不足に対しては、以下の7つの方法から状況に応じて組み合わせる。単一の方法で解決するより、複数を並行する方が現実的である。
7つの方法を、実行しやすい順に整理する。
方法1:収集期間の延長と拡大
アンケート・インタビューの募集期間を延長し、対象を広げる。
「〇〇大学の学生」を「複数大学の学生」に広げる、SNSでの拡散を強化する、ゼミ・研究室のネットワークを活用する。最も基本的で低コストな対処である。
方法2:収集方法の変更
対面調査→オンライン調査、紙媒体→デジタル媒体などに切り替える。
Googleフォーム・Microsoft Formsなどの無料ツールで、短期間に多くのデータを集められる。回答の負担を減らす工夫(質問数を減らす、選択肢式にする)も有効である。
方法3:謝礼・インセンティブの導入
回答者への謝礼(ギフト券・少額のインセンティブ)で回答率を上げる。
費用がかかるが、効果は大きい。研究室で費用支援がある場合もある。倫理審査で問題になる場合もあるため、事前に確認する。
方法4:研究対象の範囲変更
研究対象の範囲を変更・縮小することで、実現可能なデータ収集にする。
「日本全国」を「特定地域」に、「全世代」を「特定世代」に絞る。範囲を狭めても、深く分析すれば十分な卒論になる。
方法5:二次データの活用
公的統計・既存研究のデータを補完的に活用する。
詳細は次章で整理する。多くの学生が見落としている強力な選択肢である。
方法6:分析方法の変更
大量データが必要な分析から、少量データでも有効な分析に切り替える。
統計分析→事例分析、量的比較→質的比較——といった転換である。データ不足を分析方法で吸収する技法である。
方法7:研究方法自体の転換
量的研究→質的研究、フィールド調査→文献研究などに転換する。
最も大きな転換だが、時間的余裕があれば実行可能である。詳細は後述する。教員との合意が必須である。
二次データ・公開データの活用リソース
結論:二次データ・公開データの活用は、多くの学生が見落としている強力な選択肢である。無料でアクセスできる質の高いデータが、意外に豊富に存在する。
以下、代表的なリソースを整理する。
公的統計データ
政府・地方自治体・公的機関が公開する統計データは、卒論で活用しやすい高品質なリソースである。
e-Stat(政府統計の総合窓口)、総務省統計局、厚生労働省・文部科学省などの省庁データ、地方自治体の統計——これらは無料でダウンロード可能である。人口・経済・教育・医療など、あらゆる領域で活用できる。
学術データベース
先行研究で使用されたデータ、公開されている研究データを活用する。
SSJDA(社会科学系のデータアーカイブ)、CiNii Research、大学が公開している研究データリポジトリなど、多くの選択肢がある。大学図書館で相談すると、アクセス可能なデータベースを紹介してくれる。
国際機関のデータ
OECD・世界銀行・国連・IMFなどの国際機関が公開するデータも活用できる。
OECD Data、World Bank Open Data、UN Data——これらは国際比較研究で特に有効である。多くが英語だが、卒論の英文要旨を書く時にも役立つ。
企業・業界データ
上場企業の有価証券報告書、業界団体の公開資料、白書などから、企業・業界データを入手できる。
EDINET(金融庁の企業情報開示システム)、各業界団体のウェブサイト、経済産業省の白書——ビジネス・経営系の研究で有効である。
歴史的資料・アーカイブ
国立国会図書館のデジタルコレクション、国立公文書館アジア歴史資料センターなどが、歴史研究のデータを提供している。
過去の新聞・雑誌・公文書などがデジタル化されている。歴史学・社会学・法学などで活用できる。
活用時の注意点
二次データを活用する際は、出典を明記し、データの制約(調査方法・対象・期間)を理解した上で使う。
データの出所・調査時期・調査方法を必ず記録する。データの限界(何が測定されているか、何が測定されていないか)を認識した上で解釈する。安易な引用は、分析の誤りを生む。
量的から質的への研究方法転換
結論:量的研究(統計分析)で必要なデータが集まらない場合、質的研究(事例分析・インタビュー研究)への転換が有力な選択肢となる。少量データでも深い分析で価値ある卒論が書ける。
「量が足りない」を「質で勝負」に変える転換である。
量的研究の限界と質的研究の強み
量的研究は「多くのケースから傾向を見る」、質的研究は「少ないケースを深く理解する」ものである。
アンケート100件で統計分析するのが量的研究、5〜10件のインタビューで詳細に分析するのが質的研究である。データ不足時は、後者への転換で問題を解決できることが多い。
転換の具体例
以下は、量から質への転換の具体例である。
自分の研究に近いパターンを参考にしてほしい。
- アンケート→少人数の詳細インタビュー
- 大規模実験→ケーススタディ
- 統計比較→対比事例分析
- 相関分析→プロセス追跡
- 広域調査→特定事例の深掘り
質的研究の分析技法
質的研究では、量が少ない代わりに、分析の深さが求められる。
コーディング分析、テーマ分析、ナラティブ分析、事例研究の技法など、質的研究に固有の分析技法がある。教員に指導を受けながら、適切な技法を選ぶ。
転換時の注意点
研究方法の転換は、必ず指導教員と合意した上で実行する。
方法論の変更は、卒論の性格を大きく変える。教員の合意なしで進めると、後で「そのアプローチでは認められない」と言われるリスクがある。事前相談が必須である。
テーマ縮小と研究デザイン変更
結論:データ不足が深刻な場合、テーマ自体の縮小・変更が現実的な選択肢となる。「小さくても完成させる」ことが、「大きくても未完成」より価値がある。
プライドを捨てて現実的な選択をする勇気が必要な場面である。
テーマ縮小の技法
テーマを「実現可能なサイズ」に縮小する。
以下の方向で縮小できる。
- 対象範囲を狭める(全国→1地域)
- 期間を絞る(50年間→10年間)
- 視点を1つに絞る(多角的→1軸)
- 比較対象を減らす(5社比較→2社比較)
- 研究目的を焦点化する(全体像→特定側面)
テーマ変更の判断基準
テーマ縮小でも解決しない場合、テーマ変更を検討する。
ただし、テーマ変更は最終手段である。以下の全てが当てはまる場合のみ、変更を検討する。
- データ不足が80%以上と深刻
- 残り期間が短い(通常3ヶ月以内)
- 教員も「変更が現実的」と判断
- これまでの研究が別テーマにも活かせる
研究デザイン変更のパターン
テーマは維持しつつ、研究デザインを変更する方法もある。
「実証研究→文献研究」「フィールドワーク→二次資料分析」「介入研究→観察研究」——このような転換で、データ収集の困難を回避できる。
縮小・変更後の質の維持
縮小・変更しても、卒論としての質は落とさないよう努める。
範囲を狭めた分、深く分析する。範囲を絞ることで、かえって明確な結論が出せることも多い。「深さで勝負」の姿勢が重要である。
教員相談のタイミングと伝え方
結論:データ不足を発見したら、できるだけ早く教員に相談する。「なんとかなる」と1人で悩む時間が長いほど、選択肢が狭まる。
教員相談は、恥ずかしいことでも失敗を認めることでもない。研究の一部として当然のプロセスである。
相談のタイミング
「データ不足に気づいた時点」で相談するのが理想である。
気づいてから1週間以内に、教員に状況を伝える。悩んでいる期間が長いほど、対処の選択肢が狭まる。教員が対処のヒントを持っている可能性も高い。
伝え方の実務
「事実+自分の考える対処案+相談したい点」の3点セットで伝える。
「事実だけ」を伝えて「どうすればいいですか」と丸投げするより、自分の考えも一緒に伝える方が、教員も具体的にアドバイスできる。
伝え方の具体例
以下のような伝え方が推奨される。
実際に使える表現例である。
「先生、卒論のデータ収集について相談させてください。当初、アンケート100件を目標にしていましたが、現時点で40件しか集まっていません。追加の募集を行っていますが、目標達成は難しそうです。以下の3つの選択肢を考えています。1)データ収集期間の延長、2)公的統計との併用、3)研究方法をインタビュー中心の質的研究に転換。どの方向で進めるべきか、ご意見をいただけないでしょうか」
相談を避けてはいけない理由
相談を避けると、後で「これでは認められない」と言われるリスクがある。
教員が「変更が必要」と考えていても、学生が相談しなければ、指摘の機会がない。提出直前に方針転換を求められると、間に合わない事態になる。早期相談は、リスク回避の最良の方法である。
「データがない」を防ぐ事前対策
結論:データ不足は、事前の対策で大幅に予防できる。研究デザインの段階で以下の対策を意識することで、後の危機を回避できる。
まだデータ収集を始めていない読者は、以下を参考にしてほしい。
対策1:実現可能性の事前検討
テーマ選定時に、「必要なデータが本当に集められるか」を厳密に検討する。
「面白いテーマ」だけで選ばず、「実現可能なテーマ」であるかを確認する。理想と現実のバランスが重要である。教員に「このテーマは実現可能か」と直接尋ねるのも有効である。
対策2:予備調査の実施
本格的なデータ収集の前に、小規模な予備調査(パイロット調査)を行う。
アンケートなら10〜20件、インタビューなら1〜2人で試す。この予備調査で、回答率・質問の適切さ・想定される問題を事前に把握できる。本調査の失敗リスクを大きく減らせる。
対策3:必要データ量の余裕を持たせる
「最低必要数」ではなく、「余裕を持った目標数」を設定する。
統計分析で30件必要なら、目標を50件に設定する。回答率が想定より低くても、最低ラインを確保できる。20〜30%の余裕を持たせるのが実務的である。
対策4:バックアッププランの準備
「もしデータが集まらなかった時の代替案」を事前に用意する。
「量的研究がダメなら質的研究に転換」「一次データが集まらなければ二次データに切り替え」——このような代替案を事前に想定しておくことで、危機時に慌てずに済む。
対策5:スケジュール余裕の確保
データ収集期間を、想定より1.5倍長く見積もる。
「1ヶ月で集まる」と思っても、実際には1.5ヶ月かかることが多い。余裕を持ったスケジュールが、追い詰められない状態を作る。詳細は卒論を4ヶ月で書き上げる週別ロードマップを参照してほしい。
対策6:定期的な進捗確認
週1回、データ収集の進捗を確認する習慣を作る。
「気づいたら期限直前で全然集まっていなかった」を防ぐ。進捗の遅れを早期に発見し、方針調整の機会を確保できる。Notionなどのツールで進捗を可視化するのが効果的である。
絶対にやってはいけないNG対応
結論:データ不足への対応として、絶対にやってはいけないNG対応がある。これらは研究倫理違反であり、卒業取り消し・退学処分にもつながる重大な問題である。
どんなに追い詰められても、以下だけは避けなければならない。
NG1:データ捏造(存在しないデータの創作)
存在しないアンケート回答・インタビュー・実験結果を作り上げる行為は、絶対に避ける。
これは最も重大な研究不正である。発覚すれば卒業取り消し・退学処分となる。将来のキャリアにも決定的な悪影響がある。「バレなければ大丈夫」という発想は絶対に持たない。
NG2:データ改ざん(実際のデータの操作)
集まったデータを、都合の良い結果になるように操作する行為も研究不正である。
「外れ値だから削除」を装った意図的な削除、数値の書き換え、都合の悪い回答の除外——これらは全て改ざんに該当する。
NG3:他人のデータの流用
他の学生・研究者のデータを、出典明記なしに自分のデータとして使う行為も研究不正である。
先輩の卒論のデータ、公開データの無断使用、これらは全て剽窃・盗用となる。適切な引用手続きなしの流用は絶対に避ける。
NG4:AI生成データの使用
AI(ChatGPT等)にアンケート回答や実験データを生成させて使うのは、明白なデータ捏造である。
「AIに架空の回答者を10人分作らせる」といった行為は、絶対に避ける。多くの大学がAI検知ツールを導入している。
NG5:相談を避けての強行提出
データ不足を隠して、そのまま卒論を提出する行為も避ける。
データの限界を明示せず、あたかも十分なデータがあるかのように見せかけるのは、誠実さを欠く。「データの限界」を正直に記述する方が、学術的に評価される。
誠実な対処が最善
データ不足の状況では、「誠実な限界の明示+可能な範囲での分析」が最も評価される対応である。
「本研究の限界」の章を設け、データの制約とその影響を正直に記述する。この誠実さこそが、研究者としての第一歩である。
選択肢の1つとしてのレポートビズ
結論:データ不足への対処法が見えない場合、参考資料としてレポートビズも選択肢の1つとなる。ただし、対応の主体はあなた自身の誠実な判断である。
レポートビズは2021年5月の開業以来、累計6,000件超のレポート・卒論作成依頼に対応してきた法人型サービスである。「データが集まらない」段階での相談も多く寄せられている。
参考資料としての活用法
「そのまま提出する」のではなく、書き方の型を確認する参考資料として活用する使い方が推奨される。
累計6,000件超の実績データから、限られたデータでどのように議論を組み立てるかの型を参考にできる。特に「本研究の限界」を適切に記述するための参考として役立つ。
相談の流れ
公式LINEから匿名で無料相談ができるため、状況に応じて活用してほしい。
いきなり依頼するのではなく、まずは自分の状況を相談する流れが自然である。相談段階での料金は発生せず、依頼するかどうかも自由に判断できる。
「卒論のデータがない」に関するよくある質問(FAQ)
「卒論のデータが足りない」に関して、多くの相談者から寄せられる質問をまとめた。
Q1. データが半分しか集まっていません、間に合いますか?
残り時間による。1ヶ月以上あれば追加収集+二次データ活用で十分間に合うことが多い。
まず教員に状況を伝え、対処方針を相談する。1人で悩む時間を減らすことが最重要である。
Q2. アンケートの回答が全然集まりません
収集方法・対象・期間の3つを見直す。オンライン化・対象拡大・期間延長で改善することが多い。
それでも改善しない場合、質的研究への転換または対象範囲の縮小を検討する。教員に早めに相談することが重要である。
Q3. 二次データだけで卒論を書けますか?
書ける。公的統計・既存研究のデータを分析する「二次データ研究」も、正当な卒論の形式である。
データの出所・限界を明記し、独自の分析視点を加えれば、価値ある卒論になる。教員に方針を確認した上で進める。
Q4. AI(ChatGPT等)にデータを作らせるのはダメですか?
絶対にダメである。データ捏造に該当し、卒業取り消しリスクがある。
多くの大学がAI検知ツールを導入している。AIの適切な活用範囲は、二次データの探索補助・分析方法の相談・文章の推敲などである。データ生成は絶対に避ける。
Q5. データ不足を正直に書くと評価が下がりますか?
下がらない。むしろ「データの限界を認識できている」と評価されることが多い。
「本研究の限界と今後の課題」の章で、データの制約を誠実に記述することが、学術的に高く評価される。詳細は卒論のクオリティを高める7要素と実践的な改善アクションを参照してほしい。
Q6. 教員に相談するのが怖いです
データ不足の相談は、教員にとっても日常的なことである。責められる心配はない。
相談を避ける方が、後々大きな問題になる。「事実+自分の考え+相談したい点」の3点セットで伝えれば、建設的な議論ができる。
Q7. テーマを変更するべきでしょうか?
データ不足が80%以上、残り期間が3ヶ月以内、教員も変更を推奨する場合は、変更を検討する。
ただし、テーマ変更は最終手段である。まずはテーマ縮小・研究デザイン変更で解決できないかを検討する。
まとめ|データ不足は対処可能な問題である
「データがない」は多くの卒論生が経験する典型的な壁であり、多くの場合、対処可能な問題である。まず「データがない」を6パターンで分類し、実態を数値で確認する。次に、データを補う7つの方法から状況に応じて組み合わせる。特に二次データ・公開データの活用と、量から質への研究方法転換は、多くの学生が見落としている強力な選択肢である。深刻な場合はテーマ縮小・研究デザイン変更も検討する。そして最も重要なのは、早期の教員相談である。絶対にデータ捏造・改ざん・AI生成データの使用はしない。誠実な対処が最善であり、データの限界を明示する方が学術的に評価される。
本記事の要点を再掲する。以下のリストは、データ不足対処のチェックリストとしても活用してほしい。
- 「データがない」は6パターン(想定通りに集まらない・質が悪い・非公開・時間費用制約・倫理審査・デザイン不適切)に分類
- 実態確認(必要量・現在量・不足分)を数値で把握
- 不足30%以下は追加収集、80%以上はテーマ変更も視野
- データを補う7方法(期間延長・方法変更・謝礼・範囲変更・二次データ・分析変更・方法転換)
- 公的統計(e-Stat等)・学術DB・国際機関データ・企業データを活用
- 量から質への転換で少量データでも深い分析が可能
- テーマ縮小は現実的、範囲を狭めても深さで勝負できる
- 教員相談は早期に、「事実+対処案+相談点」の3点セットで伝える
- NG対応(捏造・改ざん・流用・AI生成・強行提出)は絶対に避ける
- データの限界を誠実に明示することが最も評価される
より詳細な情報は、卒論が迷走する原因|方向性を取り戻す4段階の立て直し、卒論が書けない時の6つの症状と原因別の対処テクニック、理系で卒業できない卒論のリスク|落単パターンと対処法、卒論のクオリティを高める7要素と実践的な改善アクション、卒論の評価基準|A評価の取り方と不可判定になるパターン、卒論に年表を活用する方法|作成技法と引用の実践的な整理、卒論のNotion活用ガイド|管理から執筆までの実践テンプレ、卒論のマインドマップ活用術|アイデア整理と章立ての実践技法、卒論を4ヶ月で書き上げる週別ロードマップ、卒論がやばい時の症状別診断|状況に応じた即効の対処法、卒論の大変さの実態と乗り切り方|時期別の負担と対処法もあわせて参照してほしい。
データ不足への対処法が見えない場合、レポートビズのような、累計6,000件超の実績を持つ業者を参考資料として活用するのも1つの選択肢である。公式LINEから匿名で無料相談ができる。ただし、本記事で繰り返してきたとおり、データ不足への対処は誠実な判断が最も重要である。追い詰められた時こそ、絶対に禁じ手(捏造・改ざん)には手を出さないでほしい。誠実に対処すれば、必ず道は開ける。今日、この記事を参考に、まず自分の「データがない」の実態を数値で書き出してほしい。それが対処の第一歩である。次に、教員に相談する日時を決める。1人で悩む時間を減らすことが、状況を動かす最短ルートである。データ不足は、多くの学生が経験する壁である。あなたも必ず、この壁を乗り越えられる。
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